医療費控除も社会保険料控除と同じく、支払った人の所得から控除できます。
つまり、医療を受けた本人でなくてもいいのです。
生計を一にする配偶者や親族が医療費を支払うようにすれば、その人が医療費控除を受けられます。
ですから、医療費は所得の多い人が全員の分を負担して、これを医療費控除として確定申告すれば、もっとも還付額が多くなります。

例）年間医療費　　父：30万　　母：15万　　子：5万
①家族が別々に申告した場合

	所得	医療費	足きり額	控除額	控除額合計
父	500万	30万	10万	20万	25万
母	200万	15万	10万	5万
子	300万	5万	10万	0

②一人が全員分を負担した場合

	所得	医療費	足きり額	控除額	控除額合計
父	500万	50万	10万	40万	40万
母	200万
子	300万

結論
　 上記のような例では、①と②で15万円もの差額が出てしまいました。
　 この「差額×税率」の金額が税額の差額になります。
　 したがって、一人に負担させた方が有利といわれているのです。